カードローンやキャッシングに申し込みをするとき、誰しも少なからず思うこと。それは「審査が緩かったらいいなぁ～」ではないでしょうか。やはりキツイよりも緩い方がいいと思うのが人情ってものですよね（笑）。（参考ページはこちら→緩い融資審査は実在する？）
しかし、キャッシングの審査内容や基準は口外禁止、どこの会社や銀行のカードローンはこんな基準で審査されてるよ、という話は日常生活でもネットや本を探しても出てこない「謎に包まれた世界」なんです。口外することは退職後でも禁止されていて、消費者金融会社では入社時に誓約書を書かされるところもあるくらいです。
そもそも論「審査が緩い」ってどんなこと？
そもそも「審査が緩い」ってどんなことなんでしょうね？100％全員が借りれるものとは誰も思っていないでしょう。多くの人は、自分の状況に合わせて融通の利いた審査をしてくれることを望んでいるのではないでしょうか。例えばこんな具合に…
- 就職して間もないんだけど…
- 年収が気になる
- アルバイト勤務なんだよなぁ…
- 他から借りてるけど、大丈夫かなぁ…
- 自宅や会社に電話して欲しくない！
どうでしょう。これが多くの方の悩みどころだと思います。そして、この中のどれかは人それぞれによって違うんですよね。つまり、「審査が緩い＝自分の不利な部分がクリアできる」ということになるんです。
年収と他社借入れで不安な方へ
一番多いのは年収や他社からの借入れが気になるというものでしょう。では、この不安を解消してくれるキャッシングやカードローンは存在するのでしょうか。年収の部分と他社借入の部分に分けてお話していきましょう。
年収に対する法的規制と銀行の相場を見る
年収を問題視する場合、申込先を消費者金融や信販会社にするか、銀行や信用金庫にするかで考え方も大きく変わってきます。それは前者と後者で守るべき法律が異なっているからに他なりません。
【消費者金融や信販会社の場合】
まずは個人向けキャッシングが本業の消費者金融や信販会社です。こちらは法律用語で「貸金業者」と呼ばれています。守るべき法律の名前もズバリ「貸金業法」。この法律で個人に対する貸付の上限が決められています。
シンプルですよね（笑）。本当はもっと色々な言葉がくっついて条文になっているんですが、かいつまんで書くとこうなります。貸金業者からの借入れはトータルで年収の3分の1まで。年収300万なら100万円まで。450万なら150万円までと明快な上限が設けられています。
ただし、これは法律上の限度であって、審査ではもっと低くなる可能性があります。年収300万円だから絶対100万円まで借りれるんだ！ということではありません。これが悩みの種になるんですけれども…。
（⇒融資額の制限をきっちり把握）
【銀行や信用金庫などの場合】
こちらは明確な上限はありません。と、いうのも、消費者金融など貸金業者が守るべき「貸金業法」は銀行等の金融機関は対象外だからです。では、銀行に申込むときはいくらまでと考えるべきなのでしょうか。
最大でも年収の半額までと考えておくべきでしょう。全国複数の銀行にある「プレミアムローン」や「VIPローン」などのハードルが高いカードローンにある申し込み条件がその根拠です。（参考ページはこちら→銀行審査の目安について）
それらのカードローンには年収いくらの人はいくらまでの限度額ですと書かれているものがあり、それを平均的に勘案すると、最大でも年収の半額までという傾向になっています。これを基準に考えてみると、「正社員で勤続年数の指定もクリアして、最大年収の半額」。ならば自分の雇用形態や勤続年数だとどうなるか…。
（⇒実はかなり大事な勤続年数）
銀行のカードローンで最近目立つのは、仮申込みのときに希望額を記載する欄がないものがある点です。申込みは自分の状況を申告するだけ。それを元に銀行側が「いくらまでお貸しできます」と判定するスタイルなんですね。そうなると、審査に受かるか落ちるか。時間的に余裕があるなら、電話で相談をすることもひとつの方法ではあります。
他社借入れが気になる場合
既に他から借りていて、新たに申込みをしたいという方には、上に書いた消費者金融には消費者金融の上限、銀行には銀行の目安を参考にした申し込みを検討されることをお勧めします。
他からの借入れがない人よりは明らかに条件面で不利にあることは確かですから、確実に融資を受けたい場合は本当に必要な額をアピールするように積極的に相談してみるのが最善の策でしょう。「果報は寝て待て」とも言いますが、「虎穴に入らずんば虎子を得ず」とも言います。この場合は明らかに後者でしょう。
キャッシングは審査内容も進化している！
さて、他の面で不安な方の対処法ですが、これは各社の審査内容に関わるものや基本的な条件面に関わるものになりますので、ケースバイケースでの対応が必要となります。
在籍確認や自宅への電話を避けたい方へ
お勤め先への確認電話は今でも主流かつ重要な審査内容となっているので、避けて通るのは難しい問題です。ただし、これも明確な理由があるならばこちらから事情を説明することでどうにかなる可能性もあります。
また、最近になって勤務先がわかる書類として、健康保険証の役割が大きくなってきています。会社が発行している（厳密には違いますが）保険証ですから、それを所持している＝そこに勤めているというものですが、この方法が定着するのはまだ先の話です。特に「WEB完結」というものに多く見られる方法です。
自宅への電話を避けたい方は、あえて自宅電話を申告しないという方法もあります。固定電話の加入台数は年々減少傾向にあり、携帯だけの世帯も少なくありません。電話帳に載っているなら話は別ですが、電話帳登録もしていないなら無理に自宅電話を申告することはありません。
会社・自宅のどちらにも連絡して欲しくない方は、絶対に携帯電話など自分に一番近い連絡方法には対応して下さいね。「どこか知らないところから電話が来た」と放置するのは厳禁ですよ！すぐに出られなければこちらから折り返すくらいは常識の範疇になります。
雇用形態や勤続年数が不安な方へ
雇用形態、特にバイトやパート、派遣でお勤めの方は、そもそも申込み条件にパート・アルバイトOKと書かれているかをよく確認しましょう。OKと書かれていれば大きな不安を持たなくても大丈夫。わざわざ審査に落とすために受付はしませんから、ポジティブに考えることです。
勤続年数が不安な方も、直近2～3ヶ月分の給与明細が提出できるなら、自分の方から相談という形でアピールをしてみることです。ネットで申込みができるから、あとは運任せ～ではなく、相談部分だけを電話でアピールすることも有効な手段になりますよ。
